「入社して半年しか経っていないけれども、もう辞めたい」「今辞めるのは早すぎるかな？」
就職し半年経った段階で退職が頭をよぎることは多々あることです。
半年という短い期間で退職を決意したのには何かしら理由があるはずです。
半年での退職におけるメリットやデメリット、転職時のポイントを紹介します。
転職すべきか否か迷っている人は参考にしてください。
入社して半年で退職することは可能？
入社して半年は試用期間、もしくは試用期間を経て本採用になったタイミングです。
正規社員として雇われていることを考慮すると、かなり早い段階での退職といえます。
半年での退職自体は可能ですが、早期退職のデメリットやリスクを考慮する必要があります。
早期退職にともなうデメリットの一例は以下のとおりです。
早期退職のデメリット
- 次の転職先を探す際に苦戦する
…退職理由、仕事内容の適性など - 人間性や性格を誤解される
…すぐに辞める人、根性がないなど - 仕事の能力を誤解される
…仕事ができない、適性がないなど
上記に挙げたものの他にもデメリットやリスクは存在するものです。
置かれている状況や考え方によって、デメリットやリスクは多少異なります。
これらの問題を受け入れたとしても、本当に退職したいのか今一度考える必要があるでしょう。
その時限りの勢いだけで退職し、後悔しないように気をつけてください。
入社して半年で退職するのは気まずくない！
「入社して半年で退職したらどう思われるか心配」
「迷惑かけているから気まずい」
さまざまな思いから気まずくなることが多々ありますが、気にすることはありません。
入社して半年という短期間であっても勤め続けるのではなく退職しようと決意したのには、何かしら理由があるはずです。
苦痛を感じながら嫌な仕事を続ける方が会社にとっても自分にとっても不利益になります。
無理に続けていたとしても、心身へのダメージも大きいばかりでなく、キャリア構築の点でもデメリットとなります。
自分で熟考した上での根拠がある決断である以上、他人のことや仕事を考えて気まずくなる必要はないのです。
入社して半年でも退職した方が良いケース
「多少の嫌なことは我慢」「石の上にも三年」という考えもありますが、場合によっては我慢をすることなく退職した方がいいケースもあります。
自分の健康状態や企業の環境、労働契約など総合的に考慮し、退職すべき場合は早急に退職に向けて動き出してください。
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入社前に提示されていた条件と違う
入社にあたって、企業から給与、役職の有無や勤務時間など労働条件を提示されます。
その労働条件に合意して働いている以上、実際の状況と異なる場合は半年以内でも早めに退職すべきです。
入社前に提示された条件が異なる場合、対等な立場で約束・契約ができません。
また、将来的にも労働者が弱者であることに変わりなく、泣きを見ることになると考えられます。
入社前に提示されていた条件と状況が異なる時には、理由の説明を求めるとともに、自分自身納得できないものである場合は退職に向けて証拠を残しておくことをおすすめします。
パワハラにあっている
パワハラとは、いわゆる職場内のいじめです。
同じ職場で働く者に対し、業務の適正な範囲を超えて精神的・身体的苦痛を与える、または職場環境を悪化させる行為をいいます。
残念ながらほとんどの場合、自力解決は困難で、次第に心身ともに追い詰められるものです。
パワハラを受けた状態が続いてしまうと、精神的苦痛で体調を崩してしまう、仕事でベストパフォーマンスを維持できないなどデメリットが大きくなってしまいます。
パワハラにあっている場合は、改善を求めるとともに、転職に向けて舵を切るのも方法の1つです。
労働環境が悪い
労働環境が悪い中で働いていると、自分の精神状態や体調を崩してしまう危険性があります。
労働環境は働き方や仕事のパフォーマンスに直結するものだからです。
過度な残業、不十分な休憩、休日出勤が多いなど、労働環境が極端に悪い場合自分の体調を崩してしまう前に動き出すべきです。
「他の仲間がやっているから自分もこなさなければ」「これくらい当たり前」など自分自身で労働環境の悪さに目をつぶっていると、不調をきたしてしまいます。
体の状態は一度崩れてしまうと回復にはかなり時間がかかるため、早め早めの行動がカギとなります。
入社して半年で退職することのリスク
転職する人が増えている今日、退職を目にすることや考える場面も多くなりました。
しかし、仕事の選択は人生に関わる大きな決断である以上、一度入社したところを短期間で辞めた場合、さまざまな問題が発生します。
入社して半年という短期間で退職した場合に起こりうる問題やデメリットは以下のとおりです。
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失業保険が受給できない
半年間で退職を決めた場合、失業保険の受給ができません。
失業手当を受け取るためには、以下の3つの条件を満たす必要があるからです。
失業手当を受け取る条件
- 雇用保険に加入し、保険料を支払っている
- 離職の日以前2年間に12カ月以上の雇用保険の被保険者期間がある
…特定受給資格者等の場合は離職の日以前1年間に6カ月以上 - 就労の意志と能力があり、求職活動を行っている
※上記の「特定受給資格者」とは倒産・解雇等の理由により再就職の準備をする時間的余裕なく離職を余儀なくされた人を指すため、自ら退職を決めた人は該当しません。
半年のみの勤務では失業保険受給の条件に該当せず、受給ができないため、転職先が決まるまで金銭的な負担が大きくなってしまうのです。
有給消化ができない可能性が高い
有給休暇は入社して使用期間を経て、一定期間定められた要件以上の勤務をこなした場合に付与されるものです。
会社によって条件や規約は異なりますが、ほとんどの場合入社して半年では有給休暇が付与されない、有給休暇を利用するタイミングがないと考えられます。
半年間の勤務中に休んだ場合は欠勤になってしまう、有給休暇が付与されていたとしても切り捨てになる可能性もあるのです。
履歴書に退職の経歴が残ってしまう
入社や退職については職務経歴書のみならず、経歴書で一目でわかるよう記入します。
そのため、どこの会社で何年勤めたのかは一目瞭然です。
一般的にある程度の期間働くことを前提として入社していると考えられる以上、短い期間での退職だと疑問を持たれます。
転職時の面接で説明が求められる可能性が高く、退職理由がマイナスなものだと良い印象を持たれません。
転職時にマイナスなイメージを与えやすい
短期間での退職は、転職活動において「すぐに辞める人」というイメージを持たれやすい傾向があります。
履歴書にいくつもの会社を転々とした履歴が残っている人の場合、1箇所で長く働けない人、根気強さがない人、人間関係を築けない人と見られてるのです。
何か裏があるのでは、うちで採用してもすぐに辞めることになりそうと思われるため、マイナスイメージが転じにくい傾向があります。
入社して半年で退職することのメリット
入社してすぐ、半年での退職=悪と言うわけではありません。
見方によってはメリットとも考えられることもあるのです。
入社して半年で退職を決めることで、企業の色に染まる前に他の会社に転職できるメリットがあります。
また、早い段階で仕事の向き不向き、将来性を見極められる決断力があるともいえるでしょう。
入社して半年で退職することで、早い段階で次のチャレンジに切り替えられるため、新たなチャンスを手に入れられる可能性が広がる点もメリットです。
半年で退職した際の転職時のポイント
何かしらの理由や問題があり、半年で退職したいと思うこともあります。
転職先を決める場合や、面接の場面で気をつけておきたいポイントは以下のとおりです。
以下のポイントを参考に、希望ある転職ができるようにはたらきかけていきましょう。
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退職理由の伝え方を工夫する
短期間で退職をした場合、短期離職の理由を聞かれることは覚悟しなければなりません。
その際、退職の理由をプラスに伝えるようにしましょう。
自己成長やキャリア目標に合わせた決断など、自分の将来に必要な決断だったことを強調するのがポイントです。
否定的、マイナス思考で退職を決めたことを伝えると、企業としても否定的に捉えてしまいます。
前に退職した企業と同様、マイナスの理由で退職するのではないかと思われてしまうのです。
会社選択軸の優先順位を考える
前職を短期間で離職することになった理由と反省を踏まえ、次の転職に活かしていくことが必要です。
過去の経験を活かして働く上で何を求めるのか整理し、優先順位をつけます。
労働環境、職務内容、キャリアパスなど考慮すべきことは数多くありますが、優先順位や根拠は十人十色です。
長期的に自分らしい人生を歩んでいく上で、仕事の立ち位置やあり方などを考え直すと自分にとって重要な要素が見えてきます。
転職エージェントを利用する
転職エージェントを利用することで、自分が納得できる転職に近づくことができるでしょう。
転職エージェントは転職を希望する人と企業との間の架け橋として働きかけますが、その際転職のサポートも行います。
適性や将来性、働き方などを総合的に考慮し、プロとしての知識がある第三者の視点で、転職を支えるため心強い存在になるはずです。
自分では考えもしなかった働き方や企業を紹介されることもありますが、視野が広がるチャンスともいえます。
入社半年で退職するのは気まずいに関するまとめ
- 今後のキャリアプランや収入、ライフプランなどを考慮し、メリットやデメリットを総合的に考えた上で決断すべき
- 入社半年で退職する場合、退職理由はポジティブに伝えるといい
- 場合によっては入社半年であっても早急に退職すべき場合もあるため、注意すべき
入社半年での退職は、退職を決意するにしては早いタイミングといえます。
しかし、早いからダメというものではないため、これからの人生やキャリアプランなどを総合的に考えた上で決断してください。
場合によっては、パワハラや職場環境の悪さなど半年以内であっても早急に対処すべき例もあるため、客観的に考えた上で退職すべきか否かを考えるようにしましょう。